ヘルスケアベンチャーに実証の場を。高知大学医学部「医療×VR」学講座インタビュー：後編
※この取材は2022年1月31日に行われたものです。
コロナ禍を契機に、ますます社会実装が進んでいる、医療におけるVR活用。
国内でその最先端を探究する組織が、2021年3月に高知大学医学部に設置された、研究開発組織「医療×VR」学講座です。高知大学、高知県立大学、高知工科大学、そして精神疾患向けにVRを用いた新たな治療手法を開発しているベンチャー企業・株式会社BiPSEE、VR/AR/MR技術に強みを持つベンチャー企業・株式会社Psychic VR Labとタッグを組み、「医療×VR」に関する産学連携の研究・臨床拠点を目指しています。
「医療×VR」学講座の全容とビジョンを深掘りするインタビューを実施し、前編では、同組織を主導する高知大学医学部長・菅沼成文先生に、「医療×VR」学講座、室戸市での実証実験や高知市内のオープンイノベーション拠点「MEDi」の全容と背景に込めた想いを聞きました。
後編では、ベンチャー企業にとっての「医療×VR」学講座の意義、そして今後の展望に迫っていきます。菅沼先生に加え、VRを用いたデジタル治療薬を手がける株式会社BiPSEEの代表取締役CEO／心療内科医師の松村雅代先生（特任教授）、医師でありながら起業・バイアウト経験を持つ物部真一郎先生（特任准教授）の2人も迎え、「医療×VR」学講座がもたらす具体的なメリットと、モデルの全国展開も見据える今後のビジョンを聞きました。
アカデミアとスタートアップ協働の土壌
「医療×VR」学講座のメンバーである松村先生は、精神疾患向けにVRを用いたデジタル治療薬を開発している株式会社BiPSEEの代表取締役CEOを務めており、心療内科医師でもあります。2021年には2.5億円の資金調達を実施1）するなど、順調に経営を進めていますが、特任教授として「医療×VR」学講座に加わることで、デジタル治療薬の普及に向けて大きなメリットを感じているといいます。
「VRのデジタル治療薬を普及させていくためには、私の会社の製品が世に出るだけではまったく不十分で、デジタル治療薬が医療の一つの選択肢として確立してこそ意味があると思っています。だからこそ、高知大学のようなアカデミアと連携し、同じようなビジョンを持っている方々が集い、そうした選択肢を持つ文化を醸成していく必要があると思っています。薬事承認のプロセスなど、公開されてはいるものの集めるのが大変な情報を共有しあうこともできますしね。アカデミアとスタートアップがともに研究開発や実装を進めていくための場所として最適だと考えています」
菅沼先生によると、臨床研究法など社会全体で規制が大きく強化されつつある中で、レギュレーション担当官を置いてその動向にキャッチアップしなければ、大学にとってもリスクが大きい側面があるそうです。
そのため、高知大学医学部には、医療機器、臨床検査、放射線などの分野で、医薬品医療機器総合機構（PMDA）での審査経験のある人が在籍しており、そうした人々のサポートを受けられる体制を、オープンイノベーション拠点「MEDi」では取っていると言います。
1）PR TIMES（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000033812.html）
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医療ベンチャーに実証実験の場を提供
また、松村先生がもう一つのメリットとして付け加えてくれたのが、臨床現場へのアクセスです。スタートアップにとって、顧客のニーズを把握するためにも実証実験の場は重要になります。けれども、特に医療の分野においてはその場所の確保は容易ではありません。「医療×VR」学講座では大学全体でサポートして実証の場を提供するため、松村先生は「とても良いフィードバックの機会が得られている」と言います。
実証実験に際しては、特任准教授として「医療×VR」学講座に加わっている物部真一郎先生のサポートも得ています。
物部先生は高知医科大学（現：高知大学）を卒業後、精神科医としての勤務、スタンフォード大学へのMBA留学を経て、2014年12月、スタンフォード大学と高知大学のクラスメイトと共に株式会社エクスメディオを起業。医師のための臨床互助ツールを開発し、2019年4月には株式会社マイナビにバイアウトしました。
そうした自身の経歴も背景に、「高知大学と東京のヘルスケアベンチャー企業との接点をつくることが自分の責務」だと物部先生は語ります。
「東京のヘルスケアベンチャーにとって、実証実験の場所が見つからないことは大きな課題となっています。一方で高知県は、病院から半径3km圏内だけでも、都市型から僻地型まで、さまざまな医療機会がある。さらに実証研究においては、市町村の首長や役所の意思決定者の方々との連携もカギですが、MEDiではワンストップでそうした人たちにつながれる。ヘルスケアベンチャーにとっては“楽園”のような場所だと思います」
高知を起点にモデルを作り、全国へ展開
アカデミアとスタートアップ、自治体……さまざまな産官学のプレイヤーを巻き込みながら、医療におけるVR活用の研究開発・社会実装を進めている「医療×VR」学講座。
高知大学は「デジタル治療薬×室戸 → SAWACHIパーク ――『知』が隆起するまち」をビジョンとし、「デジタル治療薬」の開発を突破口に健康社会の共創を目指す「SAWACHI型健康社会共創拠点」を、高知県立大学などの学術機関や企業、室戸市、高知県らと科学技術振興機構（JST）の「共創の場形成支援プログラム（COI-NEXT）」の「地域共創分野（育成型）」に共同提案。2021年11月、採択されました。
そのプログラムに基づいて、今後はより一層活動を本格化させていき、ゆくゆくは他地域への展開も見据えていると、菅沼先生は語ります。
「室戸市は少子高齢化問題に関して全国で最先端を行っていますので、まずはここでさまざまな課題解決のネタに挑戦できる場をつくる。そして、ここで開発されたものが、日本中の他の地域にどう展開できるのかを考える。コンパクトな大学だからこそ、作れるモデルがあるのではないかと思うんです」
そうした全国展開できるモデル作りも念頭に置きながら、今後も前編記事で触れた活動の3つの柱（①VRデジタル治療薬の薬事承認と臨床応用の基盤を創造 ②国内外医療分野におけるVR活用のガイドラインを策定 ③VR空間での基礎・臨床研究を推進するためのプラットフォーム構築）に沿って、活動を重ねていきます。
もちろん、まだ課題も山積みです。デジタル治療薬を社会実装していくにあたり、高齢者の方々へのデジタル教育、さらにはアカデミア内や医療者のデジタルリテラシーの向上も必須事項です。
そうした課題を乗り越えて、社会実装にさらなる進展を見せる見込みもあります。とりわけ①に関しては、BiPSEEは2022年にフィジビリティスタディ（事業化の可能性の事前調査・検討）を計画しており、高知大学の紹介によって、海外での実施も視野に入れているそうです。その結果を踏まえて、治験へと進んでいきたいと、菅沼先生は意気込みます。
「当初はデジタル治療薬という言葉を口にしただけで、『何を言っているんだ』という顔をされましたし、教授会でも説明に困ったことがあります。しかし、いまやPMDAでも専用の相談窓口ができていて、世界的に注目が集まりつつある領域になりました。評価基準などは生やさしいものではないと思いますが、それをクリアしながら、まずは一つ目の先進事例を出していくことがとても重要だと思っています。迅速にできることはやってしまい、レギュレーションなどは進めながらクリアしていく、そうしたアジャイルな進め方が重要になっていくでしょう」
