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Vol.20 電子処方箋と医療DX、その展望(全4回)
島貫 隆夫 氏
地方独立行政法人 山形県・酒田市病院機構/理事長
1980年山形大学医学部卒後、同付属病院に勤務。1983年に南カリフォルニア大学医学部へ留学。帰国後、1988年山形大学医学部附属病院に勤務。1993年山形県立日本海病院心臓血管外科医長、2003年山形大学医学部第二外科助教授を経て、2004年山形県立日本海病院の副院長を務める。2008年地方独立行政法人 山形県・酒田市病院機構日本海総合病院副院長、2016年には同院の院長となり、2023年4月同院理事長に就任。

現在進められている医療DXに関して、具体的な運用と活用について述べる。オンライン資格確認とそれを基盤とした電子処方箋は今後の医療DXの試金石である。オンライン資格確認では、窓口業務の効率化、確実な本人確認、薬剤情報参照ができ、電子処方箋ではリアルタイムな情報共有ができることから医療安全への貢献が期待されている。また医療経済的な観点から第四期医療費適正化基本方針にも記載され、今後全国的な普及が期待されている地域フォーミュラリについても報告する。
Vol.20 電子処方箋と医療DX、その展望(全4回)
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【第4回】電子処方箋を含めた医療DXの活用と今後の展望
電子処方箋のメリットはそのリアルタイム性である。マイナポータルにもすぐに反映され、処方・調剤情報をマイナンバーカードを用いて手軽にかつ十分なセキュリティ下に取得することができる。PHRや電子お薬手帳に取り込むことで、ご自分で利用する他に、医療機関、薬局、介護施設などに開示することで現場の負担は大幅に軽減することになる。
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【第3回】待ちに待った電子処方箋、地域全体で面となって対応すべき!
電子処方箋の情報はリアルタイムに反映され、直近100日間のデータが重複投薬・併用禁忌等のチェックに活用され、安全な処方が可能になる。医療安全への貢献、経済効果、現場での業務効率化への期待が大きい。導入には、電子処方箋対応版ソフトウエアの適用が必要である。地域という面で取り組むことにより救急や災害での活用も期待される。
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【第2回】調剤情報共有システムと地域フォーミュラリ、その運用と評価
山形県酒田地域では2018年から地域フォーミュラリと調剤情報共有システムの運用が始まった。地域フォーミュラリは有効性、安全性、経済性を踏まえた医薬品の推奨薬リストである。調剤情報共有システムのデータ解析では、約1万人あたり重複投与が年間4万件以上、併用禁忌が1,000件以上あることが判明し、今後の電子処方箋の効果に期待している。
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【第1回】これから進む医療DX、まずはその基盤であるオンライン資格確認からホップ
国の進める医療DXは、オンライン資格確認から始まり、電子処方箋、さらには全国医療情報プラットフォームへと続く。医療分野では、質の高い医療提供や、安全性と効率性の向上が期待されており、その最初の基盤となるのがオンライン資格確認である。窓口業務の効率化、確実な本人確認、そして薬剤情報参照などができる。課題はあるが、精度を上げて強固な基盤を築くことが重要である。
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